スパムという言葉は、受信箱に届く迷惑メールを指す日常語としても、検索エンジンの評価を不正に操作する行為を指す専門語としても使われています。同じ語が別の意味で流通しているため、社内で「スパム対策をしたい」という話が出たとき、誰が何を心配しているのかがすれ違うことがあります。営業部門に届く迷惑メールの話と、自社サイトが検索結果から消えるかもしれないという話が、同じ言葉のまま混ざったまま進んでいく、ということも起こります。
スパムとは何を指し、なぜGoogleはペナルティを科すのか
SEOの文脈でスパムとは、検索エンジンの評価の仕組みを不正に利用し、本来の内容に見合わない順位を得ようとする行為を指します。Googleは「Google 検索のスパムに関するポリシー」という公開文書でこの範囲を定義しており、どのような行為が違反にあたり、違反した場合にどう扱われるのかを明示しています。ポリシーに違反したページは検索結果での順位が下がるか、まったく表示されなくなります。このポリシーページにはクローキングや誘導ページの不正使用といった項目が並んでおり、何が違反にあたるのかを誰でも読める形で公開しています。
ここで押さえておきたいのは、Googleが禁じているのは「順位を上げようとする行為」そのものではないという点です。ページの構造を整理する、タイトルを内容に合った表現に直す、サイト内の導線を分かりやすくするといった作業は、むしろ推奨されています。線が引かれるのは、利用者に届く価値を増やさないまま、評価だけを取りに行こうとしたときです。同じ「順位を上げる作業」でも、利用者の側に何かが残るかどうかで扱いが変わります。
検索エンジンが自らのポリシーでスパムを厳しく扱う理由は明快で、検索結果への信頼が事業の土台そのものだからです。上位に並ぶページが期待外れのものばかりであれば、利用者は検索そのものを使わなくなります。スパム対策は利用者保護であると同時に、検索エンジン自身の存続に直結する防衛策でもあります。だからこそ、その基準は年々厳しくなり、検出の仕組みも継続的に更新されています。
ブラックハットSEOとスパムはどう重なるのか
ブラックハットSEOは、検索エンジンのガイドラインに反する手法を用いて順位を上げようとする施策の総称です。対義語としてホワイトハットSEOという言い方があり、ガイドラインに沿った正攻法を指します。実際のところ、ブラックハットSEOと呼ばれる手法の大半は、Googleのスパムポリシーで名指しされている行為と重なります。両者はほぼ同じ対象を、施策側の言葉で呼ぶか、検索エンジン側の言葉で呼ぶかの違いだと考えて差し支えありません。
厄介なのは、その中間に広いグレーゾーンが存在することです。明確に禁止されている行為と、まったく問題のない行為の間には、判断が分かれる領域があります。私たちが実務で目安にしているのは、その施策を利用者に説明できるかどうかという問いです。「なぜこのページを作ったのですか」と読者に聞かれて、検索エンジン向けだからとしか答えられないのであれば、その施策はグレーゾーンの向こう側に近づいています。
迷惑メールや迷惑電話のスパムとの違い
スパムという呼び名は、もともと缶詰食品の商品名に由来し、それを執拗に連呼するコメディ番組の場面から、望まないものが繰り返し押し寄せる状況を指す俗語として広まったと言われています。この語源からも分かるとおり、日常語としてのスパムが指しているのは、受け手の意思と関係なく大量に送りつけられるものです。
電話やメールのスパムは、この日常語のほうにあたります。同意を得ていない相手への広告メールの一斉送信、深夜早朝の勧誘電話、SMSを使ったフィッシングなどが典型です。日本では特定電子メールの送信の適正化等に関する法律により、広告宣伝メールは原則としてあらかじめ同意を得た相手にしか送れないと定められており、送信者情報の表示や受信拒否の手段の明示も義務づけられています。企業のWEB担当者にとっては、自社のメール配信がこの規制を満たしているかという観点で関わってくる領域です。
総務省は、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律について、あらかじめ送信に同意した相手にのみ広告や宣伝を目的とした電子メールを送れるオプトイン方式が導入されていることを解説しています。あわせて、送信者の氏名または名称と、受信拒否の通知を受け取るための連絡先を、受信者の画面に正しく表示しなければならないことが第四条で定められていると示されています。自社からの配信がこの三点を満たしているかどうかは、担当者が自分で確かめられる範囲です。
どれくらいの規模で送られているのかを示す数字もあります。セキュリティ企業のカスペルスキーが2025年の一年間を集計したところ、世界で流通した電子メールのうち44.99パーセントがスパムに分類されました。やり取りされるメールのおよそ半分が、受け手の求めていないものだという計算になります。
検索エンジンのスパムと迷惑メールのスパムは、対象も対処の窓口もまったく異なります。前者はGoogleのポリシーとサーチコンソールの世界の話であり、後者は法規制とメールシステムの世界の話です。ただし、根の部分には共通する構造があります。どちらも、受け手が求めていないものを、送り手の都合で大量に流し込むことで成り立っています。届け先が受信箱か検索結果かという違いはあっても、規模の力で押し切ろうとする発想は同じです。社内で言葉が混線したときは、「これは検索の話か、送信の話か」と一度切り分けてから議論を進めると、対処すべき担当部署もはっきりします。
スパムの主な種類を系統ごとに整理する
Googleのスパムポリシーには十数種類の違反行為が挙げられていますが、はじめて全体像をつかむときは、何を操作しようとしているのかで分類すると理解しやすくなります。大きく分けると、キーワードを操作するもの、リンクを操作するもの、コンテンツそのものを不正に量産するもの、そして表示の仕組みを欺くものの四系統です。ここでは、企業サイトの運営で実際に遭遇しやすい順に見ていきます。
自社に無関係だと感じる手口も含めて把握しておく意味は、外部から提案を受けたときに判断できるようにするためです。スパムにあたる施策は、たいてい「効果が出るのが早い」という売り文句とともにやってきます。手口を知らなければ、提案書に書かれた耳当たりの良い説明を、そのまま受け取ってしまいます。
| 系統 | 何を操作しようとするか | 代表的な手口 |
|---|---|---|
| キーワード系 | ページ内の語句 | キーワードの乱用、隠しテキストと隠しリンク |
| リンク系 | 外部から集まる評価 | リンクの売買、自作自演のサテライトサイト |
| コンテンツ系 | ページの量 | 無断複製、大量生成されたコンテンツの不正使用 |
| 表示を欺く系 | 誰に何を見せるか | クローキング、誘導ページ、不正なリダイレクト |
キーワードを詰め込む手口
もっとも古典的なのが、キーワードの乱用です。狙った語句を不自然な密度で本文に繰り返す、ページの下部に対応地域の市区町村名を延々と並べる、画像の代替テキストに内容と無関係な語を詰め込む、といった手法が該当します。地名や商品名だけを差し替えた似通ったページを大量に用意する手法も、この系統に含まれます。
これに隠しテキストや隠しリンクが組み合わされることもあります。背景と同じ色の文字を敷く、文字サイズをゼロにする、画面外の座標へ配置する、CSSで非表示にした要素に語句を入れておくといったやり方です。人間の目には見えず、検索エンジンには読み取られる状態を作ろうとするもので、狙いがはっきりしている分、Googleのポリシーでも明確に違反とされています。古い手法だからもう使われていないというわけではなく、テンプレートを流用したサイトや、長く手を入れていないページに残っていることがあります。
リンクを操作する手口
リンクスパムは、外部からのリンクによる評価を人為的に作り出そうとする行為です。リンクの売買、順位目的だけの相互リンク、評価を渡すためだけに用意した自作自演のサテライトサイト、掲示板やコメント欄への機械的な投稿などが含まれます。Googleは金銭や物品の授受を伴うリンクの受け渡しを明確に禁じており、広告や提供を受けた商品のレビューでリンクを設置する場合は、rel属性を使って評価を渡さない形にすることを求めています。用途に応じて指定する値は次の三つです。
- sponsored
記事広告や純広告など、金銭や物品の提供を受けて設置したリンクに指定する - ugc
コメント欄や掲示板など、利用者が投稿した内容に含まれるリンクに指定する - nofollow
上のどちらにも当てはまらないものの、評価を渡したくないリンクに指定する
実際の記述は、リンクのrel属性に値を足すだけです。
<!-- 記事広告や、提供を受けた商品のレビューに置くリンク -->
<a href="https://example.com/" rel="sponsored">広告主のサイト</a>
<!-- コメント欄や掲示板など、利用者の投稿に含まれるリンク -->
<a href="https://example.com/" rel="ugc">投稿者が貼ったリンク</a>
<!-- 上のどちらでもないが、評価を渡したくないリンク -->
<a href="https://example.com/" rel="nofollow">参考リンク</a>
<!-- 値は組み合わせて指定できる -->
<a href="https://example.com/" rel="sponsored nofollow">広告リンク</a>企業サイトで問題になりやすいのは、自社が意図せずリンクスパムの当事者になっているケースです。外部業者に被リンク獲得を任せていた、過去のキャンペーンでライターに謝礼を払ってリンク付き記事を書いてもらっていた、といった経緯が、担当者の交代とともに社内で忘れられていることがあります。リンク施策の履歴が誰にも分からないという状態は、それ自体がリスクです。
コンテンツを不正に量産する手口
コンテンツ系のスパムには、他サイトの文章をそのまま転載する無断複製、機械翻訳の結果を人の確認なしに公開する行為、そして検索順位の獲得を主目的として大量のページを作り出す行為が含まれます。最後のものは、2024年3月にGoogleがスパムポリシーを更新した際、大量生成されたコンテンツの不正使用として明記されました。
AIによるコンテンツの大量生成が問題として語られるのは、この文脈です。ただし、ここで誤解されやすい点があります。GoogleはAIを使うこと自体を禁じているわけではありません。問題にしているのは、どう作ったかではなく、何のために作られたかです。人手であれ自動生成であれ、その組み合わせであれ、検索順位を取ることを主目的として、独自の価値を加えないまま量産されたページであれば違反にあたります。逆に、生成AIを下書きや調査の効率化に使いながら、事実確認と編集を経て読者の役に立つ記事に仕上げているのであれば、それは通常のコンテンツ制作です。
Googleは2024年3月5日付の公式ブログで、期限切れのドメインの不正使用、大量生成されたコンテンツの不正使用、サイトの評判の不正使用という三つのポリシーを新たに追加したことを説明しています。このうち大量生成されたコンテンツの不正使用については、検索ランキングの操作を主な目的として大量のページを生成することであり、その作成方法は重要ではないと明記されています。コンテンツが自動で生成されたか、人間が作成したか、その二つの組み合わせかを問わず対象になる、という書き方です。同じ記事の中で、サイトの評判の不正使用が2024年5月5日から適用されることも示されています。
企業のWEB担当者にとって現実的なリスクは、外注先から生成AIで作られた記事が大量に納品されてくる場面にあります。納品物の見た目は整っており、文字数も要件を満たしているのに、実際には一次情報の確認がされておらず、どのサイトにも書いてある内容の言い換えにとどまっている、という状態です。公開前に誰が事実確認をするのか、独自の情報をどこで足すのかを制作フローに組み込んでおかないと、量が増えるほどサイト全体の評価が薄まっていきます。
他社ドメインの評価を借りるサブディレクトリ偽装
近年とくに注目されているのが、サイトの評判の不正使用と呼ばれる手口です。第三者に自社ドメインのサブディレクトリやサブドメインを貸し出し、そこに本体サイトとは関係の薄いコンテンツを掲載させるという構造で、ドメインの権威を借りるサブディレクトリ偽装とも呼ばれます。長年運営されてきたメディアや、公的機関に近い性格を持つサイトが積み上げた評価を、まったく別の事業者が借りて上位表示を狙うわけです。
Googleは2024年3月のポリシー更新でこの類型を明記し、同年5月5日から適用を開始しました。第三者のコンテンツを、運営者の監督がほとんど及ばない状態で掲載し、その主たる目的が本体サイトの検索評価を流用することにあるのであれば、違反にあたるという整理です。掲載形式がサブディレクトリかサブドメインかは本質ではなく、評価の借用が主目的かどうかが問われます。借りる側と借りられる側で何が起きているのかを並べてみると、構造そのものは単純です。
WEB担当者として警戒すべきなのは、「御社サイトの一区画を貸してもらえれば収益を分配します」という提案が持ち込まれるケースです。運用の手間がかからず収益になるという説明は魅力的に聞こえますが、失うものは自社ドメインの評価そのものです。コンテンツの企画から公開までを自社が実質的に管理できないのであれば、その区画は自社サイトの一部として扱われながら、自社の意図から離れていきます。
誘導ページや不正なリダイレクトなどその他の手口
表示の仕組みそのものを欺く手口も、依然として使われています。誘導ページは、実質的な中身を持たないまま検索流入だけを受け止め、利用者を別のページへ送り込むためのページです。地域名や商品名の掛け合わせで機械的に生成され、たどり着いた利用者にとってはどれも同じ場所へ導かれるだけ、という状態になります。
クローキングは、検索エンジンのクローラーと人間の利用者に別々の内容を返す手法です。不正なリダイレクトも同系統で、検索結果から訪れた利用者だけを別ドメインへ飛ばす、モバイル端末からのアクセスだけを広告ページへ転送する、といった形をとります。これらは自社が意図して仕込んでいなくても、サイトが改ざんされた結果として発生することがあります。心当たりのないリダイレクトが報告されたときは、施策の問題ではなくセキュリティの問題として調べる必要があります。
このほか、期限切れドメインの不正使用も2024年3月に明記された類型です。過去に評価を得ていたドメインを取得し、まったく無関係な内容のサイトを載せることで、蓄積された評価を流用しようとする行為を指します。中古ドメインの購入を提案されたときは、その評価が何によって作られたものかを確認しておく必要があります。
期限切れドメインの不正使用を避けるときに厄介なのは、ドメインパワーという一つの数字を見ても、その数字がどこから来たのかが分からない点です。ドメパ!!は、ドメインの評価をドメイン年齢、被リンク、指名検索、サイテーション、ソーシャル、TLD属性、関連性、フォーカス、EEATの9指標に分解して表示します。中古ドメインを持ちかけられたときに見るべきなのは総合点ではなく、内訳の歪みのほうです。運用期間の割に被リンクだけが突出している、過去のテーマが現在の用途とまるで噛み合っていない、指名検索がほとんど無い。こうした偏りが出るドメインは、過去の評判を借りる目的で流通している可能性を疑う材料になります。
スパムと判定される基準とペナルティが科される仕組み
多くの担当者が知りたがるのは、どこからが違反なのかという境界線です。しかしGoogleは、キーワードの出現率が何パーセント以上なら違反、といった数値基準を公開していません。基準を数値で示せば、その手前に留まる形で回避されてしまうためです。実務で使える判断軸は、ポリシーの各項目に照らして、その施策の目的を利用者に説明できるかどうかという点にあります。
判定の経路は大きく二つあります。ひとつはアルゴリズムによる自動的な検出で、Googleはスパム対策に特化した機械学習の仕組みを運用していると説明しています。もうひとつは、人間の審査担当者が個別に確認して適用する手動による対策です。この二つは通知のされ方も、解除の手順も、回復までの時間も異なります。自社に何が起きているのかを見誤ると、対処の方向を間違えます。
手動による対策と自動的な評価の違い
手動による対策が適用されると、サーチコンソールの「手動による対策」レポートに通知が表示されます。そこには違反の種類と、対象がサイト全体なのか一部のURLなのかという範囲が示されます。原因を修正したうえで再審査リクエストを送り、承認されれば解除されるという明確な手順が用意されている点が特徴です。通知があるということは、直すべき対象と、直したことを伝える窓口の両方がはっきりしているということでもあります。
一方、アルゴリズムによる評価には通知がありません。解除を申請する窓口も存在しません。問題のある箇所を修正したうえで、再びクロールされ、評価が更新されるのを待つことになります。修正から反映までに数週間から数か月かかることもあり、途中経過が見えない分、担当者にとっては精神的な負担が大きい期間です。
| 比較項目 | 手動による対策 | アルゴリズムによる評価 |
|---|---|---|
| 判定するもの | 人間の審査担当者 | 自動化された検出の仕組み |
| 通知の有無 | サーチコンソールに表示される | 通知されない |
| 対象範囲の明示 | サイト全体か一部URLかが示される | 示されない |
| 解除の手続き | 修正後に再審査リクエストを送る | 申請する窓口はない |
| 回復までの流れ | 審査に通れば解除される | 再クロールと再評価を待つ |
ここで注意したいのは、通知が来ていないから問題がないとは限らない一方で、順位が落ちたからといってスパム判定を受けたとも限らない、という点です。検索順位の下落には、コアアップデートによる品質評価の変化、競合サイトの改善、季節要因、サーバー障害やタグの設定ミスといった技術的な問題など、さまざまな原因があります。原因を確かめないまま「ペナルティを受けた」と決めつけて対処を始めると、本来直すべき箇所が手つかずのまま残ります。
順位下落からインデックス削除まで何が起きるのか
ペナルティの影響は、程度に応じて段階的に現れます。もっとも軽いのは、違反があるとみなされた特定のページだけが順位を下げるケースです。この段階では、サイト全体の流入は保たれているため、担当者が気づかないまま推移することもあります。
違反がサイト全体に及ぶと判断された場合は、影響の範囲が一気に広がります。主要なキーワードでの順位が軒並み下がり、これまで安定して流入していたページも検索結果に現れなくなります。もっとも重い対処はインデックスからの削除で、この状態になるとサイト内の検索演算子で自社サイトを指定しても結果が返らず、社名や商品名といった指名検索でも自社サイトが出てこなくなります。検索からの流入を前提に組み立てられた事業であれば、影響は問い合わせ件数や売上に直結します。
回復にかかる時間も、あらかじめ理解しておくべき要素です。手動による対策であれば、修正と再審査を経て解除されますが、解除は「元の順位に戻る」ことを意味しません。違反していた施策によって得ていた評価は失われたままなので、そこから改めて積み直すことになります。短期間で得た順位を失うと、取り戻すのに何倍もの時間がかかるという非対称性は、スパム的な施策の費用対効果を考えるうえで欠かせない視点です。
スパムアップデートとポリシー違反がサイト評価に与える影響
Googleは検索の品質を保つために継続的に更新を行っており、その中にはスパム対策に焦点を当てたものが含まれます。実施状況はGoogleが公開しているステータス情報のページで告知され、開始日と完了日が記録されます。担当者としては、自社の順位が動いた時期と、公表されている更新の期間が重なっていないかを確認できる状態にしておくと、原因の切り分けが早くなります。
ここで区別しておきたいのが、コアアップデートとスパムアップデートの違いです。コアアップデートは検索結果全体の評価軸を見直すもので、違反の有無とは関係なく順位が変動します。スパムアップデートはポリシー違反の検出精度を高めるもので、影響を受ける対象が異なります。どちらの影響を受けたのかによって、次に取るべき行動が変わります。
| 比較項目 | コアアップデート | スパムアップデート |
|---|---|---|
| 見直される対象 | 検索結果全体の評価軸 | ポリシー違反の検出精度 |
| 影響を受けるサイト | 違反の有無にかかわらず変動しうる | ポリシーに触れているサイト |
| 取るべき対応 | コンテンツの品質を見直す | 施策がポリシーに触れていないか点検する |
スパムアップデートで何が変わるのか
スパムアップデートで起きているのは、主に検出側の性能向上です。これまで見逃されていた手口が検出されるようになる、あるいは検出の対象範囲が広がる、といった変化が中心になります。展開には数日から数週間かかることがあり、その期間中は順位が上下に揺れることも珍しくありません。完了の告知が出るまでは、途中の順位変動を見て慌てて施策を変更しないほうが賢明です。
もうひとつ知っておきたいのは、名前が付けて公表される更新だけがすべてではないという点です。Googleは日常的に細かな改善を続けており、そのすべてが告知されるわけではありません。公表された更新の期間に該当しないから違反とは無関係だ、と結論づけることはできません。順位の下落が続いているのであれば、更新の有無にかかわらず、ポリシーに照らした自己点検を行う価値があります。
ポリシー違反が評価に及ぼす範囲
違反の影響がどこまで及ぶかは、その違反の性質によって変わります。特定のページだけに問題がある場合はそのページに留まりますが、サイト全体の運営方針として違反行為が行われていると判断されれば、範囲はサイト全体に広がります。サブディレクトリを第三者に貸し出していた場合のように、一区画の問題が本体の評価に波及する構造もあります。
リンクスパムの扱いには、二つの方向があります。ひとつは、不自然なリンクを評価の計算から無効化するという処理です。この場合、順位が下がったように見えるのは、不正に得ていた分が消えたためであって、罰として減点されているわけではありません。もうひとつは、リンクを設置している側、あるいは受け取っている側の評価そのものを下げる処理です。前者であれば失った分を正攻法で積み直すことになり、後者であれば原因の除去が先に必要になります。
企業サイトで見落とされがちなのが、過去の施策が時間を置いて影響してくるパターンです。数年前に別の担当者が発注した被リンク施策や、すでに解約した業者が設置したままのリンクが、検出精度の向上によって今になって問題として浮上することがあります。担当が代わるタイミングで、これまでに実施したSEO施策の履歴を棚卸ししておくと、いざというときの調査が格段に速くなります。
自社サイトがスパムと判定されていないか確認する方法
順位や流入が明らかに落ちたとき、どこから調べるかの順番を決めておくと対応が早くなります。私たちSEO Note! Teamがまず確認するのは、サーチコンソールに通知が出ていないか、インデックスの状況に変化がないか、外部からのリンクに不自然な増減がないか、そして過去の施策に心当たりがないか、という順序です。憶測で対策を始める前に、事実として観測できるものから押さえていきます。
確認作業そのものは、専門的な知識がなくても進められます。必要なのは、どの画面に何が表示されるのかを知っていることと、順位の変化を時系列で見る習慣です。日頃から数字を見ていないサイトほど、異変が起きたときに「いつから落ちたのか」という起点すら分からず、調査が難航します。
サーチコンソールで確認する手順
確認は、通知の有無を先に見てから変動の中身に進む、という順序で行います。上から順にたどれば、原因の当たりをつけるまでの道筋がぶれません。
- 手動による対策
人手による審査で違反を指摘されていないかを確認する。何も表示されていなければ、この経路での指摘は受けていない - セキュリティの問題
改ざんやマルウェアの混入が検出されていないかを確認する。ここが空であることを確かめてから変動の中身に進む - 検索パフォーマンス
下落が始まった時期と、影響が特定のページ群に限られるのか、サイト全体に及ぶのか、特定のクエリだけが消えているのかを特定する - ページのインデックス登録
登録されているページ数の推移と、除外された理由の内訳を確認する - URL検査
気になる個別のページが、現在どう扱われているかを直接調べる
検索演算子を使ったサイト内検索は簡易的な確認としては有効ですが、表示件数は目安にすぎないため、判断の根拠はサーチコンソール側の数値に置くのが確実です。なお、これらの画面はログインしないと開けませんが、手動による対策としてどのような違反が通知されうるのかは、公式ヘルプで一覧を確認できます。
スパムサイトチェックツールを使うときの注意点
外部のSEOツールにも、スパムらしさを数値化して示す機能を備えたものがあります。被リンクの一覧を取得したり、リンク元の傾向を俯瞰したりする用途では有用ですが、扱いには前提の理解が必要です。
これらのスコアは、ツール提供事業者が独自の基準で算出した推定値であり、Googleが実際に下している判定ではありません。スコアが高いから安全、低いから危険と単純に読み替えることはできません。とくに注意したいのは、無料診断で低いスコアを提示し、不安を煽ってから対策サービスを売り込む商法です。Googleが公式に提供している通知の窓口はサーチコンソールだけであり、外部ツールの数値がそれに優先することはありません。
ツールの使いどころは、判定を仰ぐことではなく、目視では追い切れない量のデータを整理することにあります。数千件の被リンクを一覧化して、見覚えのないドメインからのリンクが急増していないかを確認する、といった使い方であれば、判断は担当者の側に残ります。
他サイトからのスパムリンクを見つけたときの対処法
被リンクを確認していて、覚えのないドメインからのリンクが大量に見つかることがあります。海外のリンク集らしきサイト、内容の判別できない自動生成ページ、まったく関係のない業種のディレクトリなどが並んでいると、競合による嫌がらせではないかと心配になるのも無理はありません。
ただし、慌てて手を打つ前に知っておくべきことがあります。Googleは、こうした無効なリンクの大部分を自動的に無視していると説明しています。他社が勝手に張ったリンクによって自社の評価が下がる事態は、仕組みの上で起きにくいように設計されているということです。まず落ち着いて、現状の把握から始めます。
Googleサーチコンソールでリンクを否認する
サーチコンソールには、特定のリンクを評価の対象から除外するよう申告できる、リンクの否認ツールが用意されています。ただしGoogle自身が、これは高度な機能であり、ほとんどのサイトでは使う必要がないと明言しています。誤って正常なリンクを否認すれば、自社の評価を自分で削り取ることになり、しかも影響が出るまでに時間差があるため、原因の切り分けがさらに難しくなります。
使うべき場面は限られます。過去に自社が発注した有料リンクが存在し、設置元に削除を依頼しても応じてもらえない場合や、手動による対策の通知を受けていて、その原因が不自然なリンクであると明示されている場合が中心です。実施する際は、個別のURLを列挙するよりドメイン単位で指定するほうが確実で、対象の一覧を作る過程で、社内に残っていない施策の記録を掘り起こす作業が必要になることも多いです。効果が評価に反映されるまでには、再クロールを待つ時間がかかります。
アップロードするのは1行に1件を書いたテキストファイルで、ドメイン単位で指定するときはdomain:を頭に付けます。
# 行頭が # の行はコメントとして無視される
# 削除を依頼したが応じてもらえなかった個別ページ
https://example.com/spam-links.html
# ドメイン全体をまとめて対象にする場合
domain:example-spam.com
domain:another-spam.netGoogleにスパムサイトを報告する方法
明らかにポリシーに違反していると思われるサイトを見つけた場合は、Googleに報告する窓口が用意されています。スパムや有料リンク、質の低いページについては検索品質に関するユーザーレポートから報告します。マルウェアとフィッシングは、それぞれ専用のフォームに分かれています。自社のコンテンツを盗まれたという申し立てにいたっては報告先がまったく別で、デジタルミレニアム著作権法に基づく法的な削除申請の手続きを使います。被害の種類によって、叩くべき扉が違うということです。
扉を選び分けたら、次に押さえるのは報告した内容がどう扱われるかです。この点は2026年4月に説明が書き換えられているため、古い理解のままでいると判断を誤ります。それ以前は報告に基づいて直接対処することはないとされていましたが、現在のドキュメントには、違反に対して手動による対策を講じるためにレポートを使用する場合がある、と書かれています。あわせて、手動による対策が実施された場合には、送信したテキストがそのままサイト所有者に送られるとも明記されました。フォームに個人を特定できる情報を書かないよう求められているのはこのためで、そうした情報が含まれていると判断された送信は処理されません。とはいえ、対処するかどうかを決めるのはGoogleの側です。報告すれば競合の順位が下がる、という性質のものではありません。自社の順位を回復させたいのであれば、他社を報告するより、自社側の改善に時間を使うほうが確実です。
自社サイトがペナルティを受けた場合の対処法
サーチコンソールに手動による対策の通知が出ていた場合は、原因の特定、修正、再審査リクエストという流れで対応します。手順自体は明快ですが、実務で難しいのは、何が原因だったのかを社内で突き止める部分です。とくに、施策を外部に委ねていた期間が長い企業ほど、当時何が行われていたのかを知る人が残っていないことがあります。
焦って部分的な修正で再審査を申請すると、却下されたうえに、次の申請の審査がより厳しくなります。時間はかかっても、一度で通す前提で準備を整えるほうが、結果的に復旧は早くなります。
原因を特定して修正する
まず、通知の文面を丁寧に読みます。そこには違反の種類と、対象がサイト全体か一部かという範囲が書かれており、調査の出発点になります。次に、社内外から施策の履歴を集めます。過去の発注書や請求書、外注先とのやり取り、CMSの編集履歴、旧担当者の引き継ぎ資料などが手がかりになります。この作業を省略すると、表面的な修正にとどまり、同じ問題が再発します。
修正の原則は、問題のある要素を隠すのではなく、取り除くことです。隠しテキストであればコードごと削除し、購入したリンクであれば設置元に依頼して外してもらいます。第三者に貸し出していた区画が原因であれば、契約を整理したうえで該当コンテンツそのものを取り下げます。削除を依頼したものの応じてもらえなかったリンクについては、依頼した日付と相手先、送った内容を記録に残しておきます。この記録は、後の再審査リクエストで「できる限りの手を尽くした」ことを示す材料になります。
あわせて確認しておきたいのが、サイトを編集できる人の範囲です。長く運用されているサイトでは、退職した担当者や取引の終わった業者のアカウントが、有効なまま残っていることがあります。誰がどの権限を持っているかを一覧にし、不要なものを整理する。この作業は原因調査の一環であると同時に、そのまま再発防止策として使えます。身に覚えのない不正なリダイレクトが疑われる場合は、権限の棚卸しが最初の一手になります。
改ざんによるリダイレクトが厄介なのは、担当者が自分のブラウザで開いても再現しないことが多い点です。検索結果から来た訪問者だけ、あるいは特定のUser-Agentだけを飛ばす作りになっていると、管理画面をいくら眺めても痕跡が出てきません。Kashiwazaki SEO Super Access Logは、IPとUser-Agent、リファラー、要求されたURI、HTTPステータスコードを組にして記録するWordPressプラグインで、疑わしいアクセスの自動検出とブロックも備えています。誰に対して何が返っていたのかをログの側から追えるようになると、権限の棚卸しで洗い出した「編集できる人」の一覧と、実際に起きた挙動を突き合わせられます。
再審査リクエストを送るときに書くべきこと
再審査リクエストは、審査担当者が読む文書です。伝えるべき内容は三つあります。
- 何が起きていたのか
どの施策が、いつ、どのような経緯で行われていたのかという事実関係 - 何をどう直したのか
取り除いた要素と、削除を依頼したものの応じてもらえなかった分をどう扱ったのかという対応の中身 - 再発をどう防ぐのか
公開前の確認や外注先の管理をどう変えたのかという体制の話
反省の言葉を重ねるより、検証可能な事実を並べるほうが説得力があります。
削除したリンクの一覧、依頼と回答のやり取りの記録、修正前後の状態が分かる資料などを、外部からも参照できる形にまとめて添えると、審査は進めやすくなります。審査には数日から数週間かかることがあり、その間に順位が動かなくても異常ではありません。修正が不十分なまま送って却下されると、再度の申請までに追加の作業が必要になるだけでなく、審査の目も厳しくなります。すべての違反箇所を洗い出し、対処を完了させてから送る。この順序を守ることが、結果的にもっとも早い回復につながります。
スパムの種類を理解して正しい対策を続ける
ここまで、SEOにおけるスパムとは何を指すのか、どのような手口が存在し、Googleがどう判定して何が起きるのか、そして確認と復旧の手順を見てきました。振り返ると、個別の手口は多岐にわたりますが、根底にある構造はどれも同じでした。読み手の得るものを増やさずに、検索エンジンからの評価だけを回収しようとする。名前や手段が変わっても、この形が残っているかぎりスパムと呼ばれます。
企業のWEB担当者として現実的に効いてくるのは、日々の運用の中に判断の基準を組み込んでおくことです。
- 外部から提案を受けたときは、その施策が利用者に何をもたらすのかを説明してもらう
- 制作を外注するときは、公開前に誰が事実確認をするのかを取り決めておく
- 自社ドメインの一部を第三者に貸す話が持ち上がったら、企画から公開までの主導権を自社が握れるかどうかで判断する
どれも特別な技術を必要としない、体制の問題です。
同時に、記録を残す習慣も重要です。誰がいつどの施策を実施し、どの業者に何を発注したのかという履歴があるだけで、問題が起きたときの調査時間はまったく変わってきます。担当者の交代でこの記録が途切れることが、後年の混乱の最大の原因になります。過去の経緯が分からないという状態そのものが、潜在的なリスクだと考えておくほうが安全です。
もうひとつ、社内で共有しておきたい認識があります。スパムにあたる施策の多くは、実行した時点では成果が出ているように見えるということです。順位が上がり、流入が増え、会議で報告できる数字が並びます。問題が表面化するのは、たいてい担当者が代わったあとか、検出の仕組みが更新されたあとです。施策の評価を短期の数字だけで行っていると、この時間差を織り込めません。何をして順位が上がったのかを説明できる状態を保っておくことが、結果としてもっとも確実な防御になります。
検索エンジンの検出精度は年々上がっており、短期的に効く抜け道は、以前より早く塞がれるようになりました。スパムとは無縁でいるためのもっとも確実な方法は、遠回りに見えても、読み手にとって意味のある情報を積み上げていくことです。私たちSEO Note! Teamも、順位のためだけに作られたページと、読者のために作られたページとでは、時間が経つほど差が開いていく場面を見てきました。急がば回れという言い方は使い古されていますが、こと検索においては、いまだにこれがもっとも合理的な選択です。
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